中小企業の勤怠管理をクラウド化｜定額制で使える「勤怠クラウド」

「タイムカードやExcelでの勤怠集計に時間がかかる」
「従業員が増えるたびにシステム料金が上がるのが気になる」

そんな勤怠管理の見直しを考えている中小企業向けのサービスが、クラウド型勤怠管理システム「勤怠クラウド」です。

特徴は、1人ごとの従量課金ではなく、人数上限で区切られた定額制であること。50名までなら月額4,950円（税込）で利用できます。

ひとつでも当てはまる場合は、料金体系や機能を確認しておきたいサービスです。

勤怠クラウドとは

勤怠クラウドは、従業員300名以下の中小企業を対象としたクラウド型の勤怠管理システムです。

PC・スマートフォンからの打刻をはじめ、シフト管理、休暇申請・承認、有休管理、残業アラート、給与計算ソフト向けCSV出力など、日々の勤怠管理に必要な機能を備えています。

打刻だけをデジタル化するのではなく、勤怠の確認から休暇管理、給与計算に使用するデータの出力まで一連の業務をまとめやすいことがポイントです。

定額制で料金がわかりやすい

勤怠管理システムで気になるのが毎月の利用料金です。

1人あたりの従量課金では、従業員が増えるにつれて月額料金も増えていきます。

勤怠クラウドは、人数上限ごとに料金が決まる定額制です。

※料金はすべて税込・月額です。

たとえばライトプランなら、50名まで月額4,950円（税込）。利用人数に応じて1人ずつ料金が加算される仕組みではありません。

「従業員が増えたときの勤怠システムのコストが気になる」という企業にとって、確認しておきたい料金体系です。

PC・スマホから打刻できる

勤務場所が分かれていても、クラウド上で勤怠情報をまとめて管理できます。

勤務体系にも対応

企業によって勤務時間や働き方は異なります。

勤怠クラウドは、通常の勤務だけでなくフレックスタイム制や変形労働時間制にも対応しています。

シフト管理機能も備えているため、勤務時間や出勤日が従業員によって異なる職場でも勤怠を管理できます。

アラートで確認しやすい

勤怠管理では、出退勤時刻を記録するだけでなく、残業時間や有休取得状況などの確認も必要です。

勤怠クラウドには、確認が必要な項目を通知するアラート機能があります。

担当者が勤怠データを一件ずつ確認するのではなく、確認が必要な項目に気づきやすい環境を整えられます。

給与計算にもつなげやすい

毎月の勤怠集計が終わった後には、給与計算のためのデータ作成が必要です。

勤怠クラウドでは、給与計算ソフトへの取り込みを想定したCSVを出力できます。

弥生給与、freee人事労務、マネーフォワードクラウド給与などへの取り込みを想定したCSV出力に対応しています。

帳票についてもExcel・CSV・PDFで出力できるため、用途に合わせて勤怠データを扱えます。

こんな企業に向いている

特に、現在の勤怠管理に手間を感じていて、クラウド化と同時に料金体系も見直したい企業とは相性を確認しやすいサービスです。

導入前に確認したい点

自社の運用方法によっては対応していない機能もあるため、申し込み前に確認しておきましょう。

打刻方法はPC・スマートフォンのみです。

「ICカードを社員証として使い、そのまま打刻したい」「店舗に専用タイムレコーダーを置きたい」といった運用を予定している場合は注意が必要です。

一方で、PCやスマートフォンを使った打刻で問題なく、従業員300名以下の国内企業であれば、無料体験を利用して実際の運用方法を確認できます。

30日間無料で試せる

勤怠管理システムは、料金や機能だけを見ても「自社で問題なく運用できるか」までは判断しにくいものです。

勤怠クラウドには30日間の無料体験があります。

クレジットカードを登録して決済手続きをしない限り料金は発生しないため、実際に操作しながら導入を検討できます。

本格導入の前に、自社の勤怠管理との相性を確かめられるのは利用しやすいポイントです。

※掲載内容・料金・機能は変更される場合があります。申し込み前に公式ページで最新情報をご確認ください。